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安心で安全な暮らしを約束する、
ハイグレードな家づくり。
形状と素材を組み合わせて、街に映える美しい住まいを建てる。
住まいの基本は間取りですが、AVANTIAは外観デザインへのこだわりも叶えます。
形状と素材を、無数の組み合わせからお客様の志向に応じてお選びいただき、自分らしい家を作ります。
制震ダンパー「マモリー」
2階建のみ
揺れを吸収する装置で
地震に対抗する。
揺れを「制御する」地震対策。
建物の揺れが抑えられるため、構造躯体へのダメージが軽減されます。また、別の地震対策の1つでもある免震システムと比較し、低コストで導入できること、設置条件の制約も少なくメンテナンス性に優れていることも魅力です。
1揺れを最大89％※吸収。
優れたエネルギー吸収性能を持つ高減衰ゴムは、高層ビルや斜張橋などの制震装置にも採用され、安全を支えています。
※2017年2月京都大学防災研究所での実大振動台実験。
加振2回目（前震級+本震級）の結果による。
2繰り返す地震に効果を発揮。
本震だけでなく、何度も発生する余震から住まいを守りつづけます。地震によるダメージを軽減するので、補修を最小限にとどめます。
3高い制震性能が長期間つづく。
MAMORY（マモリー）の「高減衰ゴム」は、60年※経過しても性能がほとんど変わらないことが実験で確認されています。メンテナンスの必要もありません。
※住友ゴム工業（株）が実施した促進劣化試験の結果に
よる。
※プランによっては制約がかかる場合がございます。
耐震等級3対応（最高等級）
（構造躯体の倒壊等防止）2階建のみ
いつ起きるか予測のつかないのが地震です。世界有数の地震国である日本において、「耐震性」は住まいに求められる重要な基本性能のひとつです。
そんな地震にも負けない住まいづくりを当社は考え、耐震性の面で最高等級レベルの基準を満たす建物を実現しました。
最高等級を満たすための
様々なチェックを行っています。
1壁量のチェック
大きな地震や台風に耐え得るように、耐力壁は必ず一定の水準を確保しなければなりません。
2壁の配置バランスチェック
壁の配置に偏りがあると地震が発生した場合、ねじれるように住宅は崩壊します。バランスのよい耐力壁の配置が必要です。
3基礎のチェック
建物の条件や地盤の許容指示力に応じた基礎を選択します。
耐震等級における評価方法（構造躯体の倒壊等防止）
数百年に1度程度発生する地震の
1.5倍の地震力に対して倒壊、崩壊せず、稀に発生する地震の1.5倍の地震力に対して損傷しない程度。
数百年に1度程度発生する地震の
1.25倍の地震力に対して倒壊、崩壊せず、稀に発生する地震の1.25倍の地震力に対して損傷しない程度。
数百年に1度程度発生する地震に
対して、倒壊・崩壊等しない程度。
断熱等性能等級4対応（最高等級）
断熱等性能等級が高ければ、それだけ建物の断熱性が上がります。したがって暖冷房費を節約することができます。また、断熱等性能等級が高い住宅に対してはさまざまな補助・助成制度が近年、増えています。
室内の温度差が少なく
快適さがアップ。
グラスウールの家は高い断熱性能で包まれ、
一年を通じて温度差の少ない安心快適な空間を演出します。
住宅性能表示制度の
断熱等性能等級における
評価方法
熱損失等の大きな削減のための対策（建築主等の判断の基準に相当する程度）が講じられていること。
熱損失等の一定程度のための対策が講じられていること。
熱損失の小さな削減のための対策が講じられていること。
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維持管理対策等級3対応
（最高等級）（専用配管）
掃除口及び点検口が設けられている等、維持管理を容易にすることに特に配慮した措置が講じられている住宅を評価しています。
AVANTIAの住宅は、この維持管理対策等級で最高等級の性能を満たしています。
維持管理対策の主な評価方法基準
1配管方法
構造躯体に影響を及ぼさずに配管の維持管理が行なえる。
2地中埋設管
構造躯体に影響を及ぼさずに地中埋設管（排水管・給水管・ガス管）の維持管理が行なえる。
3排水管
排水管の内面が、清掃に影響を及ぼさないように平滑であり、清掃に影響を及ぼすような変形が生じない。
4配管の清掃・点検のための措置
構造躯体と仕上げ材に影響を及ぼさずに配管の点検及び清掃が行なえる。
維持管理対策等級に
おける評価方法（専用配管）
掃除口及び点検口が設けられている等、維持管理を容易にすることに特に配慮した措置が講じられている。
配管をコンクリートに埋め込まない等、維持管理を行なうための基本的な措置が講じられている。
等級3・2以外の仕様
劣化対策等級3対応（最高等級）
（構造躯体等）
通常想定される自然条件、維持管理の条件下で住宅を使用できる期間の長さを評価しています。AVANTIAの住宅は、この劣化対策で3世代（おおむね75年〜90年間）使用できる住宅として最高等級の性能を満たしています。
1外壁の軸組等への対策（地盤面から１ｍ以内の範囲）
K3※以上の防腐防蟻処理を施しています。
※JAS（日本農林規格）で構造用製材に表示される保存処理規格のことです。
2土台への対策
室内への水の浸入を防ぐため外壁下端に水切を設置。
また土台に耐腐朽性・耐蟻性の大きい木材※を使用。
※製材のJAS 規格で耐久性区分D1樹種に区分されています。
※2×4工法の場合は、防蟻防腐注入材（ベイツガ・ベイマツ等）となります。
3地盤への対策
防蟻措置のため、地面からの湿気を防ぐ鉄筋コンクリート造ベタ基礎を採用。また有効な土壌処理を施しています。
劣化対策等級に
おける評価方法
（構造躯体等）
通常想定される自然条件及び維持管理の条件下で、3世代（おおむね75～90年）もつ程度の必要な対策が行われているもの。
通常想定される自然条件及び維持管理の条件下で、2世代（おおむね50～60年）もつ程度の必要な対策が行われているもの。
建築基準法に定める対策が行われているもの。
ホルムアルデヒド対策3対応
（最高等級）
居室の内装材から発散され室内の空気を汚染し、シックハウス症候群の原因となるホルムアルデヒド。このホルムアルデヒド対策についても当社は最高等級の性能を満たしています。
ホルムアルデヒド発散等級に
おける評価方法（内装）（天井裏等）
ホルムアルデヒド発散量が極めて少ない（日本工業規格又は日本農林規格のF☆☆☆☆等級相当以上）
ホルムアルデヒドの発散量が少ない（日本工業規格又は日本農林規格のF☆☆☆等級相当以上）
その他
省令準耐火構造
ファイヤーストップ構造
火の通り道となる床や壁の枠組材などが、ファイヤーストップ材となって空気の流れを遮断。火災時に防火被覆（せっこうボード）が万一突破されても2重3重の防火機能をもつ「ファイヤーストップ構造」によって、省令準耐火構造は初期消火の可能性が高く、火災時の被害を最小限に抑えます。
出典：住宅金融支援機構[省令準耐火構造の住宅]より
石こうボードで
さらに耐火性アップ
すべての天井や壁の内側全面に、厚さ12.5mm以上の石こうボードが貼られます。また床・壁の内部に埋め込まれる断熱材も、火災時の熱が構造材に伝わりにくくし、石こうボードとともに木材の発火を遅らせます。これにより省令準耐火構造の耐火性は、さらに高くなっています。
(写真左)水蒸気を発生する石こうボード。
(写真右)火災現場：石こうボード裏側には火がまわっていません。
もらい火にも強い
隣家で火災が発生した場合、外壁の表面温度は800℃以上にも達するといわれますが、省令準耐火構造はもちまえの優れた耐火性で類焼を防ぎます。
Ground 地盤大切な家を支える地盤チェックに妥協はない
地盤調査
地盤調査については住宅金融支援機構による基準と同様であり、地盤強度を調べるためにもっとも実績のあるスウェーデン式サウンディング試験を採用しています。この調査によって基礎仕様、及び軟弱地盤に対する地盤の補強方法の提案をします。スウェーデン式サウンディング試験を採用する住宅会社は多くありますが、一般的に、十分な知識と経験を兼ね備えた技師が担当している例は少ないようです。当社においては、経験豊富なスタッフが調査結果を基に的確な基礎補強の判断をしています。
地盤改良
地盤調査の結果、地盤の強度が不足と診断された土地に対して建設する住宅が耐えられる様に基礎地盤を補強することです。また、沈下や滑り破壊の抑制を目的に行われます。地盤改良の工法は地盤の強度だけではなく、建物の重さと強度関係により変わってきます。当社が行う工法としては、下記の3つの工法があげられます。
表層改良工法
表層改良工法とは、軟弱な地盤にセメント系固化材を混合・固化・転圧させ、良好な地盤を形成するものです。
柱状改良工法
柱状改良工法とは、軟弱な地盤が比較的深い（3.0m～6.0m）ところに確認された場合に適切な工法です。
鋼管杭打設工法
鋼管杭打設工法とは、鋼管杭を硬く丈夫な地盤まで回転圧入し、杭を確実に定着させる事で建物を支える工法です。
地歴調査
地歴調査は、購入を検討している土地が過去にどのような利用をされていたかを古地図や登記簿などから調査し、それによって、土壌汚染の可能性を評価するサービスです。土地購入の検討段階などにおいて、あらかじめ土地の履歴を明らかにすることは、より確実な土地購入の第一歩であると考えます。