2025年版：資産価値が落ちにくいマンション・戸建ての見分け方｜将来性を重視した物件選択術

2025 9/17

2025/8/20 2025/9/17

住まいは“暮らしの場”であり、“資産”でもある

マイホーム購入と聞くと、「家族が快適に過ごせる住まいを手に入れること」が第一の目的として思い浮かびます。もちろんそれは大切なポイントですが、同時に「住宅は資産である」という側面も無視できません。

2025年現在、不動産価格は二極化が進み、購入直後から価値が下がる物件と、10年経っても高く売れる物件との差が顕著になっています。長く住む前提で購入しても、将来転勤や住み替え、相続などの理由で売却や賃貸に出す場面は誰にでも訪れる可能性があります。

「この家は10年後どうなっているか？」
そんな視点を持つことが、後悔しない住まい選びにつながるのです。

この記事では、マンション・戸建てそれぞれにおいて資産価値が落ちにくい物件の条件と見分け方を、最新の不動産市場動向をもとに詳しく解説していきます。

2025年の不動産市場動向：価格上昇と価値差の拡大

現在の不動産市場では、以下のような変化が起こっています。

コロナ禍以降続いていた物流の混乱や材料費高騰に加え、2025年は建設業界の人手不足も深刻化。これにより新築住宅の価格は過去最高水準に。

長らく続いた超低金利時代が終わり、変動型でも1.3～1.6%、固定型では2.0%を超えるケースも。金利の上昇は、住宅価格と相まって購入者の心理に影響しています。

新築価格の高騰を背景に、中古住宅の需要が拡大。特に立地や状態の良い築浅物件に人気が集中し、築10年以内でも価格が落ちにくい傾向です。

このような背景の中、「どこに、どんな条件の物件を買うか」が、資産価値に直結する時代となっているのです。

マンションの場合は、建物そのものの質だけでなく、管理体制や立地、共用部の設備が価値を左右します。以下の5点は特に重要です。

立地は資産価値を支える最重要ファクター。
特に再開発エリアや利便性が向上している地域は今後も注目株。将来的な資産価値の上昇も見込めます。

例：名古屋市東区の再開発や名駅周辺の都市整備など、利便性とブランド価値を兼ね備えたエリアが狙い目です。

住戸数が多い物件は、修繕積立金の分母が大きいため、負担が安定しやすい傾向があります。また管理人常駐や防犯設備の充実、ラウンジやゲストルームといった共用施設も魅力です。

将来の売却時に「このマンションなら安心」と思ってもらえるような管理体制かどうかも見ておきましょう。

築10年以降でも、大規模修繕を計画的に行っているマンションは、建物の劣化を抑え、住民からの信頼も厚いもの。管理組合の活動内容や積立金の状況を確認できれば、より安心です。

同じマンション内でも、南向き角部屋・高層階は人気があり、将来の売却時にもアドバンテージとなります。ただし、階数が高すぎるとエレベーター依存度が高くなるため、そのバランスも考慮が必要です。

資産価値を考えるうえで、防災も忘れてはいけません。浸水想定区域や活断層の近くを避けるほか、ハザードマップでリスクを確認しておきましょう。

一戸建ての場合は、「土地の価値」と「将来性」がカギを握ります。以下の観点が重要です。

家の価値が将来下がっても、土地が評価され続けるエリアであればトータルの資産価値を維持しやすくなります。ファミリー層に人気の学区・買い物施設・病院・公園などが充実しているエリアは、地価の安定性が高い傾向にあります。

例：名古屋市昭和区、長久手市、日進市などは教育・環境・アクセスのバランスが良く人気が継続しています。

土地は建物と違い、劣化しません。そのため土地の形状（整形・変形）や接道条件が評価に大きく影響します。再建築がしやすく、車の出し入れがしやすい立地は将来的にも価値が保たれます。

住宅性能は年々進化しており、2025年現在、省エネ性の高い家は住宅ローン控除などの面でも優遇を受けやすく、資産価値の維持にもつながります。

こうした性能を満たす家は、光熱費の抑制・災害時の安心感という観点からも今後のスタンダードです。