注文住宅の相場はいくら？坪数別の相場や費用を抑えるポイントも解説

2025 6/18

2024/4/17 2025/6/18

URLをコピーしました！

注文住宅を建てたいけれど、総額でどれくらいの費用がかかるのだろう？」と不安に思っていませんか？

家づくりは、建物の構造や広さ、設備のグレードなどによって費用が大きく変わります。
そのため、事前に相場を知っておくことで、理想の住まいを予算内で実現しやすくなります。

本記事では、注文住宅の費用相場についてわかりやすく解説します。建築費用・土地取得費用・諸費用の3つのコストの目安や、坪数ごとの費用感、さらに予算を抑えるコツも紹介するので、ぜひ参考にしてください。

注文住宅の相場

注文住宅の費用は、大きく以下の3つに分類されます

建築費用（家を建てるための費用）
土地の取得費用（土地を購入するための費用）
諸費用（手続きやローンにかかる費用）

それぞれの相場について、詳しく解説します。

建築費用（上物）の相場

「上物（うわもの）」とは、土地の上に建てる建物そのものを指します。
住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査（2023年度）」によると、注文住宅の建築費用（上物）の平均および中央値は以下の通りです。

エリア	住宅面積	建物費用の平均相場	建物費用の中央値
全国	119.5㎡	3,861万円	3,556万円
首都圏	120.4㎡	4,190万円	3,774万円
近畿圏	123.2㎡	4,142万円	3,630万円
東海圏	121.0㎡	3,893万円	3,658万円
その他地域	118.0㎡	3,623万円	3,414万円

参考：フラット35利用者調査（2023年度）／住宅金融支援機構

全国平均は3,861万円で、首都圏は平均・中央値ともに全国よりも約300万円高い結果でした。

注文住宅の建築費用は、依頼する会社によって大きく異なります。

例えば、街の工務店や規模の小さいハウスメーカーは比較的安価である一方、大手ハウスメーカーではブランド力やサービスの充実により費用が高額になる傾向があります。

また、建築費用は依頼するハウスメーカーの「人気度」によっても変動します。
そのため、複数の会社に相談し、予算や家族構成、ライフスタイルと、各メーカーの特徴が合致しているかを比較検討することが重要です。

なお、建物代金は、工事契約金・着工金・残代金など、工事期間中に複数回に分けて支払うケースが一般的です。
支払いスケジュールをしっかりと確認し、計画的に資金を準備しておくと安心です。

土地の取得費用の相場

土地の取得費用は、単に土地代金だけではありません。
仲介手数料や印紙税、不動産取得税などの諸費用もかかります。

「フラット35利用者調査（2023年度）」によると、土地取得費用の平均は以下の通りです。

エリア	土地取得費用の平均相場
全国	1,840万円
首都圏	2,851万円
近畿圏	データなし
東海圏	1,837万円
その他地域	1,166万円

参考：フラット35利用者調査（2023年度）／住宅金融支援機構

もし、すでに土地を所有している場合は、土地の取得費用は不要ですが、以下のような追加費用が発生する可能性があります。

地盤調査費用
必要に応じた地盤改良や盛り土費用
土地整備、造成費用（家を建てられる状態にする費用）

これらを見落とさないよう、あらかじめ計画に組み込むことが大切です。

諸費用の相場

注文住宅には、土地の取得費用や建築費用以外にも、諸費用が発生します。諸費用の目安は建築費総額の約10%と言われていますが、条件によってはさらに上回る場合もあるため、余裕を持った資金計画が重要です。

諸費用は、大きく以下の3つのタイミングで発生します。

土地の購入時
建物の購入時
住宅ローン借入時

具体的な費用項目は次の通りです。

諸費用がかかるタイミング	費用項目
1. 土地の購入時	・土地の登記に必要な登録免許税・登記事項証明書の取得費用・司法書士への報酬・印紙税・不動産取得税・登録免許税・仲介手数料
2. 建物の購入時	・建物の登記に必要な登録免許税・登記事項証明書の取得費用・司法書士への報酬・印紙税・不動産取得税・登録免許税・建築設計費・建築確認申請費用・付帯工事費用(地盤調査や外構など)
3. 住宅ローン借り入れ時	・司法書士への報酬・印紙税・登録免許税・ローンの手数料や利息・ローン保証料・団体信用生命保険料・火災保険料・地震保険料

地盤調査や付帯工事費用は、建物本体の費用とは別に発生するため、予算に含めておく必要があります。
特に、地盤改良が必要になった場合は、想定以上の費用がかかることもあるため注意が必要です。

また、住宅ローンの保証料や各種保険料も見落としがちな費用のひとつです。
これらの費用はローンの借入額に比例して増加するため、事前に試算し、資金計画に組み込んでおくと安心です。

坪数別の注文住宅相場

注文住宅を計画する際、「どれくらいの広さでいくらかかるのか？」は多くの方が気になるポイントです。
本章では、30坪・35坪・40坪の広さごとにかかる費用相場を解説します。

なお、「1坪」は約3.3平方メートル（畳2畳分ほど）の広さです。これを踏まえ、それぞれの広さについて詳しく見ていきましょう。

坪数	建築費の目安（全国平均：105万円／坪）
30坪（約100㎡）	約3,200万円
35坪（約115㎡）	約3,700万円
40坪（約132㎡）	約4,200万円

30坪の費用の目安

30坪（約100平方メートル）の注文住宅を建てる場合、建築費の目安は約3,200万円とされています。
これは、住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査（2023年度）」による1坪あたりの建築費全国平均105万円をもとに算出した金額です。
ただし、この金額は建物本体の費用のみであり、土地の取得費用は別途かかるため注意が必要です。

また、あくまで平均的な目安であり、ローコスト住宅を提供するハウスメーカーを選ぶことで、よりコストを抑えることも可能です。

なお、国土交通省の「住生活基本計画における水準について」によると、都市部以外や郊外で豊かな生活や多様を送るために必要な居住面積（誘導居住面積水準）は、3人家族で約30坪が適当とされています。

そのため、3〜4人のファミリー向けの注文住宅を検討している方は、30坪を目安にすると良いでしょう。

35坪の費用の目安

35坪（約115平方メートル）の注文住宅を建てる場合、建築費の目安は約3,700万円（1坪あたり全国平均105万円）です。

35坪は、畳60〜70畳分の広さがあり、4人家族にとって快適な居住空間を確保できるサイズです。
この広さがあれば、3LDKや4LDKの間取りが十分に確保でき、ワークスペースや趣味の部屋を設けるなど、ライフスタイルに合わせた間取りの自由度も高くなります。

40坪の費用の目安

40坪（約132平方メートル）の注文住宅を建てる場合、建築費の目安は約4,200万円（1坪あたり全国平均105万円）です。

40坪は、4人家族がゆとりを持って暮らせる広さであり、趣味のスペースを確保することも可能です。
また、二世帯住宅にも適した広さで、十分なスペースがあるため、間取りを工夫しやすく、快適でオリジナリティあふれる住まいを実現しやすいでしょう。

建築費用相場別の注文住宅の特徴

坪数別の注文住宅の相場がわかったところで、本章では、1,000万円台・2,000万円台・3,000万円台と建築費用の相場別に注文住宅の特徴を解説します。

建築費用1,000万円台の注文住宅

1,000万円台で注文住宅を建てる場合、相場よりも大幅に費用を抑えた住宅になります。
無駄な部分を極限まで省き、シンプルな一戸建てを建てるイメージです。

ただし、低コストでも工夫次第で広く快適な住まいを実現することは可能です。

コストを抑えるための工夫

1,000万円台の注文住宅を建てる場合、以下の工夫をすることでコストを削減しながら、快適な住まいを実現できます。

建物の形状をシンプルにする（複雑な形状は避け、施工費を抑える）
外壁材のグレードを抑える（窯業系サイディングなど）
住宅設備のグレードを抑える（キッチンやバスなど、標準仕様を選ぶ）
総2階にする

この価格帯では、必要な設備や間取りをしっかり取捨選択し、コストと快適性のバランスを考えながら家づくりをすることが重要です。

他にも、ローコストのハウスメーカーを利用するのもひとつの方法です。

理由としては、設備や内装材などが規格化されており、スケールメリット（一括仕入れ）によるコストダウンが実現できるためです。

建築費用2,000万円台の注文住宅

2,000万円台の予算があれば、住宅のグレードを少しずつ向上させることが可能です。

1,000万円台の住宅ではコストを抑えるために妥協しなければならなかった部分も、2,000万円台なら理想に近づける選択肢が広がります。

例えば、以下のようなグレードアップが可能です。

外壁をタイル仕上げにする（耐久性やデザイン性が向上）
キッチンやバスルームに最新設備を導入する（機能性や快適性がアップ）
断熱性能や耐震性能を向上させる（住み心地と安全性を確保）

また、ハウスメーカーの選択肢が増えるのも2,000万円台のメリットです。

しかし、2,000万円台の予算は全国平均よりやや低めのため、すべての理想を叶えようとすると予算オーバーになりがちです。

そのため、以下の点を意識することが大切です。

優先順位を明確にする（こだわる部分とコストを抑える部分を決める）
複数のメーカーや工務店を比較検討する（コストパフォーマンスの高いプランを選ぶ）

建築費用3,000万円台の注文住宅

3,000万円台の予算があれば、全国平均に近い水準となり、希望する間取りや設備を実現しやすくなります。

3,000万円台前半（3,000万～3,400万円）は、3～4人家族が快適に暮らせる広さとグレードを確保できる価格帯です。

3,000万円台後半（3,500万～3,900万円）になると、さらに余裕のある間取りや設備のグレードアップが可能になります。

例えば、以下のような選択肢が広がります。

間取りの自由度が高まる（リビングを広めに確保、収納スペースを充実）
内装や設備のクオリティを向上（無垢材のフローリング、高性能キッチンなど）
エコ住宅やスマートホームの導入（省エネ設備やIoT家電対応）

また、首都圏のような建築費用が高い地域でも、より自由な設計が可能です。
例えば、土地の形状に合わせたユニークなデザインの住宅や、狭小地でも工夫して開放的な空間を作る設計が可能になります。

さらに、大手ハウスメーカーでの建築も視野に入るため、施工品質やアフターサポートを重視する人にとっては魅力的な選択肢となるでしょう。

注文住宅の費用を抑える際のポイント

注文住宅の費用を抑えるには、以下のポイントを押さえておきましょう。

建物や間取りの設計を工夫する
設備の選び方を見直す
コストを削減すべきでない部分を明確にする

それぞれ詳しく解説します。

建物や間取りの設計を工夫する

注文住宅の費用を抑えるためには、建物や間取りの設計を見直すことが重要です。
以下のような工夫が効果的です。

延べ床面積を減らす
建物や屋根の形状をシンプルにする
部屋数を減らす

延べ床面積を減らすことで、材料費や施工費を削減できます。
また2階建ての場合は、外壁の凹凸・構造材・屋根材が少ない総2階の家にするのもおすすめです。

屋根は切妻や片流れなど、シンプルで施工費が安いデザインを取り入れましょう。

間取りもコストダウンを図りやすいポイントです。
たとえば、新築段階では子ども部屋を1つにし、2人目が成長したら間仕切りを入れるなどすれば、部屋数を減らせます。

廊下や玄関ホールなど部屋以外のスペースを極力減らす、和室を作らず洋室のみにするといった工夫も効果的です。

設備の選び方を見直す

住宅設備にかかる費用は、以下のような工夫を凝らすことで抑えられます。

窓やドアの数を少なくする
住宅設備を標準グレードに下げる
エアコンや照明を施主支給にする

窓やドアの数が多いほど費用も高くなるため、優先度の低い場所では数を減らすのが効果的です。
ただし、窓を減らしすぎると部屋が暗くなりやすいため、窓のサイズを小さくする、FIX窓（開閉しない窓）を活用するなどの工夫を検討しましょう。

また、住宅設備のグレードを標準仕様に下げることでコストを抑えられます。
さらに、照明やエアコンなどを自分で手配する「施主支給」を活用すれば、費用削減につながります。

ただし、すべての設備を安価なものにするのではなく、「こだわる部分」と「コストを抑える部分」を明確にすることが大切です。

コストを削減すべきでない部分を明確にする

予算をオーバーした場合でも、以下のような建材や設備のコストカットはおすすめしません。

断熱材（快適な室内環境を保つため）
耐震設備（地震のリスクから家族を守るため）
セキュリティ設備（防犯対策を強化するため）

これらは、住み心地や安全性に直結する重要な要素のため、削減せずにしっかりと確保しましょう。以下、それぞれのポイントを解説します。

断熱材（快適な住環境のために必須）

断熱材は、室内の温度を適切に保つために欠かせない建材です。グレードの低い断熱材を使用すると、夏は暑く、冬は寒い家になり、冷暖房の効率も悪化します。

その結果、エアコンの使用頻度が増え、光熱費が高騰する可能性があるため、コストを削ることはお勧めできません。
断熱材の質を落とすと、後悔するポイントになりやすいため、しっかりと確保しましょう。

耐震設備（命を守るために必要不可欠）

地震が多い日本では、耐震性を低くすることは非常に危険です。
耐震性能が低いと、地震発生時に家が倒壊するリスクが高まり、家族の命が危険にさらされます。

「耐震等級3（最高等級）」を取得している住宅であれば、災害時の安全性を大きく向上させることができます。
安心して暮らせる家づくりのためにも、耐震設備の予算は削らないことが重要です。

耐震性能が住宅にどのような影響を与えるか、地震に強い家の選び方については、以下のコラムでもご紹介しています。
ぜひ参考にしてみてください。

・断熱性能は住宅にどう影響する？メリットやデメリット、各等級の特徴を解説

・地震に強い家の特徴7選！高耐震性が重要な理由や地震に強い住宅の選び方を解説

セキュリティ設備（家族の安全を守るために必要）

防犯カメラやモニター付きインターフォンなど、セキュリティ設備を削ると空き巣被害のリスクが高まるため、コストダウンは避けましょう。

特に、小さな子どもがいる家庭では、より安心して暮らすことができる環境を整えることが大切です。
万が一のリスクを減らすためにも、セキュリティ設備には適切な予算を確保しましょう。

注文住宅に関するよくある質問

ここでは、注文住宅を購入する際、多くの方が抱える疑問についてお答えいたします。

Q1. 注文住宅と建売住宅の違いは何ですか？

A．注文住宅は、間取りやデザイン、設備などを自由に決められる住宅で、一からプランを作成します。

一方、建売住宅は、あらかじめ設計・建築された住宅を購入する形で、基本的に間取りの変更はできません。

注文住宅は自由度が高い分、費用がかかりやすく、建築期間も長めですが、自分好みの家を実現できます。

以下のコラムでは注文住宅と建売住宅のそれぞれの違いについて詳しく解説しています。

・建売住宅と注文住宅の違いは？9つの基準をもとに解説

・注文住宅と建売住宅どっちがいい？注文住宅の方が向いている人の特徴と、建売住宅で後悔しないためのポイントを解説

Q2. 坪単価とは何ですか？また、坪単価だけで費用を比較しても良いですか？

A．坪単価とは、建物1坪（約3.3㎡）あたりの建築費を指します。

例えば、坪単価50万円で、30坪の家を建てる場合、50万円×30坪=1,500万円となります。

ただし、坪単価だけでは総額を判断できないため注意が必要です。
・土地代や付帯工事費は含まれない
・オプションやグレードによって実際の費用が変動

坪単価だけでなく、トータルの予算を考えて計画を建てることが大切です。以下のコラムでは、住宅購入時に役立つ補助金について詳しく解説しています。

・【2024年最新】住宅購入時やリフォーム時に役立つ補助金一覧｜各制度の特徴を徹底解説